昨日、文科省が「学校の情報環境整備に関する説明会」を行った。

内容は昨日のブログやネットで検索してほしいが僕の心に残ったのはこういう内容だった。

文科省

ようはやらない理由はないよねって話。

ただ、今まではやらなくて良かったのかっていうとそうじゃなくて経産省を中心に早くやりましょうって言い続けてた。

しかし、なかなか進まなかったのはなぜなのか?

最近、読んだ『両利きの経営』を参考に考えてみた。

両利きの経営
タッシュマン,マイケル・L.
東洋経済新報社
2019-02-15


『両利きの経営』は『イノベーションのジレンマ』に対して大企業は本当に破壊的イノベーションに対抗するすべはないのかを考察した本。

イノベーションのジレンマ 増補改訂版 (Harvard Business School Press)
クレイトン・クリステンセン
翔泳社
2011-12-20



確かに破壊的イノベーションによって潰れたしまった企業は多いけれど生き続けている会社もあるのはなぜだ??


っていうのを問いに応えていく本。

シンプルにまとめると「経営者が成功体験や今の成長にとらわれることなく長期的視点を持ち、新しい事業を起こし、反対者たちを説得できるかどうか。」


目の前に顧客のニーズに深く答えるのと同時に次のプランを立ち上げていく経営。


多くの顧客のニーズにあっていなくて自分の会社の利益に悪影響を与える可能性があっても進めていけるかどうか。


今やオンラインでの動画配信の最大手の一つ「Netflix」はもともとレンタル経営をしていたが経営をしている最中からネット配信を開始していた。


Netflixと同様の経営をしていた企業は同時にすることで顧客が減ると考え店舗を増やす経営をしたが結果は今の状態に。


経営者には優秀な人が多いことは間違いないがその中でも長期的なビジョンを持ち組み合わせながら新しいイノベーションを生みさせる人は多くない。

うまくいっている状態を疑い、新しい手を打てる人はほとんどいない。

しかもそれを会社の中心人物や株主にも納得してもらう。


破壊的イノベーションに対抗できないことはないが経営者の長期的ビジョンと決断力が必要だというのが結論。


ということを踏まえて昨日の会見を考えていくと破壊的イノベーションはオンラインとオフラインのハイブリットという形で着実に進んでいた。

しかしそれに対応しなければという声はあるが今の教育を受けている顧客へのニーズが最優先であったので進まなかった。


イノベーションのジレンマでいうとこの先には崩壊が待っている。

しかし状況が一変した。

顧客のニーズが変わった。

もともとあったが表に出てこなかった破壊的イノベーションに対抗する案が一気に出てきた。

「できることから、できる人から、一律にやる必要はない」
   
「何でもとりくんでみる」

各現場に任す、責任は取る。って意味だと僕は感じた。

ICT活用教育アドバイザーや窓口、申請なんかも作るから利用して進んでほしいという願いのように思えた。

この先もオフラインの教育がなくなることはない。

それと同じように未来にオンライン教育がなくなることもない。

オフラインでの教育を進めながらオンラインでの教育も進めていく「両利きの経営」が全国で起きることを願う。